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2014年版の発行にあたって
2014年版の発行にあたって
本冊子『法律文献等の出典の表示方法』は,私ども法律関係の雑誌・書籍
等の出版に携わる編集者で組織する法律編集者懇話会において,法律文献等
の出典の表示方法について何らかの共通基準がもてれば,研究者と読者の方
々の便宜に大いに資することができ,ひいては我が国の法律文化の発展に少
しでも貢献することができるのではないかとの考えから,1989年に素案を発
表したことに始まっております。
その趣旨や数次の改訂の経緯等については,後掲の「はじめに」をご覧い
ただきたいと存じますが,おかげさまで皆様方から身に余る評価を頂戴する
に至っておりますことは,研究者と読者の方々のご協力と,また加盟出版社
の支援の賜であり,皆様方の永年にわたるご協力・ご支援等に対しましてま
ずは厚く御礼申し上げる次第です。
今次の改訂は,前回の2005年改訂時以降の諸状況の変化を踏まえ,本冊子
の全般的な見直しを行い,より適切な表示・表記とすべく改訂を図ったもの
です。その主要な点としては,第一に,法令名等の略称及び雑誌名等の略称
について,その後の状況等を踏まえて見直しを行い,一般に利用される頻度
等も加味して加除修正等を行ったこと,第二に,単行本に係る表示について,
改めて考え方を整理して,一部に修正を加えるとともに,現在では入手の難
しい書籍の例示等を対象として表示例を変更したこと,そして第三に,前回
改訂時と比べてとりわけ諸環境の変化が顕著であるネットワーク上の文献等
の参照・引用等について,将来への視点を提供すべく,新たな項を設けて例
示を試みたことなどを挙げることができましょう。
今次改訂版についても,なお不十分なところが多いと思われます。本懇話
会としましては,今後もよりいっそうの充実に向けて努力してまいる所存で
おりますので,お気づきの点,ご意見等がございましたら,加盟出版社の編
集者宛てにご教示・ご連絡いただければ幸いに存じます。
なお,本冊子の内容につきましては,NPO法人法教育支援センターのホ
ームページ (http://www.houkyouikushien.or.jp )においても「2014年W
EB版」として掲載することとしております。冊子自体については,紙幅に
制限があり,また改訂の検討も数年に一度という頻度になりますが,このW
EB版については,今次の改訂において紙幅の関係上削除せざるを得なかっ
た法令名等及び雑誌等の略称表記等についてもできる限り収録することとし,
また,改訂の頻度も少し高めて見直しを図っていきたいと考えているところ
です。本冊子版と併せて,ご活用いただければ幸いです。
2014年1月 法律編集者懇話会
はじめに
私ども法律関係の雑誌,書籍の出版に携わる編集者で組織する懇話会では,
かねてより「法律文献等の出典の表示方法」について,その形式の統一化が
図れないものかと,検討してまいりました。私どもがこのようなテーマを検
討した動機は,次の理由からです。
近年のように複雑多様な経済社会になりますと,法律専門家の方々でも,
直面する問題の解決のため情報の検索に苦心されると存じます。膨大な情報
量の中で関係文献を日常的に見通していくことは,不可能に近くなってき
ています。そこで,多くは手近かにある文献を手がかりとして,その中に
引用されている原典の文献を探し求めるのが通例と存じます。ところが,そ
の引用文献の掲出スタイルは,現在のところ,著者によっても出版社によっ
ても区々であり,その追跡も十分にでき難い場合が数多く見受けられます。
読者から出版社への問い合わせも,この点に集中している感があります。
ご存じのように,アメリカでは『A Uniform System of Citation』が編集発
行されており,また,日本医学会でも日本医書出版協会と協力して『医学文
献の探しかた』が刊行され,文献の出典表示の統一化が進められています。
読者に,より適切な情報を提供することは,法律関係の出版社にとっても,
また,著作者イコール専門分野の読者でもある先生方にとっても,極めて
重要なことと思われます。加えて,そ
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