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* 海岸工学 夜間主コース4年 木曜日3?4限 1週目 緒論:海岸工学とは何か?、波の種類 2週目 海岸の形状 3週目 港湾施設 4週目 波浪の予知:風波の発生、うねりの伝播 5週目 不規則波の表現:有義波、スペクトル 6週目 波の変形:浅水変形、屈折、砕波 7週目 海浜流:沿岸流、潮汐流、吹送流、波による質量輸送 8週目 漂砂:漂砂、海浜変形 9週目 構造物による波の変形:回折、反射、波の打ち上げ、越波 10週目 構造物に作用する力:波圧公式、防波堤の設計 11週目 海岸環境 12週目 海岸生態系:海での物質循環、流動?生態系モデル 13週目 微小振幅波の理論1 14週目 微小振幅波の理論2 緒論:海岸工学とは何か?、波の種類 文明は水の近くで発展→河川、湖沼、海 河川?湖沼は淡水→飲料水として重要 海→漁、交流、物流、軍事 海(外海)に囲まれた日本 太平洋、日本海、東シナ海など 外敵の進入を防ぎ日本独自の文化を形成 大陸との交流?物流は船舶→港湾の発達 陸域に囲まれた海域(閉鎖性内湾) 瀬戸内海、有明海、大阪湾、東京湾など 日本の内湾は高い生産性を有する。豊かな水産資源 日本は海からの恩恵を多大に享受している 海岸→海と陸地の接点 人間は海岸に様々な施設を構築してきた 海岸の利用例 工業(工業用地の確保、工業用水の確保、材料?製品の運搬) 農業(干拓) エネルギー(火力?原子力発電) 備蓄(石油や天然ガス) 漁業(採取漁業、栽培(養殖)漁業) 港湾(陸上交通と海上交通の接点) 航路(大型の船舶の海上交通路の確保?維持) 空港(海上空港、関西国際空港など) 都市開発(臨海都市開発、六甲アイランドや博多湾人工島など) 廃棄物処理 海浜レジャー(海水浴、潮干狩り、マリンスポーツ) 公園(海浜?海中公園) 海岸利用施設(港湾、防波堤など)の設計?維持管理 海岸利用施設の防災 台風(高潮)、地震(津波)、冬期季節風(高波浪) 海岸環境の環境保全 砂浜の喪失や海水の水質汚濁の防止?回復 技術者がすべきこと これらを支える学術的基礎が海岸工学 海岸工学(coastal engineering)の生い立ち 海岸工学は比較的新しい学問 1950年10月米国カリフォルニア州ロングビーチで開催された 第1回国際海岸工学会議(International Conference on Coastal Engineering) で「海岸工学」という言葉を初めて使用 それ以前は土木工学で海に関係する分野は港湾工学(harbor engineering) 第二次世界大戦以前は経験的な色彩が強い. 現在は港湾をつくるために必要な波の理論,計画学,地盤工学,施工法などを包含し港湾のための総合工学的な色彩が強い. 第二次世界大戦中に海洋物理学者によって波浪予測の方法が開発 第二次世界大戦後にこれらの成果が海岸?港湾構造物の計画?設計に活用されるようになり、1950年に第1回国際海岸工学会議が開催される 日本では1954年に海岸工学研究発表会が開催 翌年、土木学会海岸工学委員会が発足 海岸に関する法律 (1)海岸の利用?開発に関する主な法律 公有水面埋立法 この法律は、公有水面の適正かつ合理的な利用を図るため、自然環境の保全、公害の防止、埋立地の権利移転又は利用の適正化等の見地から、その埋立に関する規制を定めている。埋立をしようとしている者は、知事の免許を受けなければならない。 港湾法 港湾法は,港湾の秩序ある整備,運営や航路の保全等を目的としている。港湾の管理は法に基づき設立された港湾局や地方公共団体であるが,管理する区域として,運輸大臣又は都道府県知事の許可により港湾区域が定められる。 漁港法 この法律は、水産業の発達を図り、これにより国民生活の安定と国民経済の発展とに寄与するために、漁港を整備し、及びその維持管理を適正にすることを目的とする。 (2)海岸の防護,保全に関連する主な法律 海岸法 この法律は、津波、高潮、波浪その他海水又は地盤の変動による被害から海岸を防護するとともに、海岸環境の整備と保全及び公衆の海岸の適正な利用を図り、もって国土の保全に資することを目的とする。昭和31年制定 平成11年改正 大阪府港湾局のHPより http://www.pref.osaka.jp/osaka-pref/kowan/index.htm 海岸法改正の背景 日本の海岸線の総延長 約35,000km 内訳 砂浜?礫浜?泥浜 約13,000km 岩礁?崖 約10,000km 構造部のある人工的な海岸 約
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