本論京町家外周部材の延焼防止性能.pdfVIP

本論?京町家外周部材の延焼防止性能 第３章?小型実験による木造土壁の遮熱?遮炎性の支配要因の検討3-1) 3.1?はじめに ?京町家の外壁に使われる木造土壁について、第２章では、京町家の再生事例で施工 された木造土壁と同仕様の実大試験体を製作し、柱に長期許容応力度に相当する荷重 を載荷しながらISO834標準加熱曲線に準じた加熱を行い、木造土壁でも、塗り厚 を確保したり、柱の防火被覆を行えば?準耐火構造まで実現できる可能性があること が明らかにした。この実験では、京町家の一般的な木造土壁と比較して、やや特殊な 120mm厚の土壁や50mm厚の土壁に20mm厚のモルタルを被覆した仕様で加熱実 験を行い、51～90分の加熱に対して、裏面温度は加熱終了まで100℃に到達せず、 京町家の外壁に必要とされる防火構造程度の性能であれば、簡易な防火補強でも十分 な遮熱性?遮炎性が達成できる見通しがたっている。 ?京町家の外壁に一般的に用いられる木造土壁は、第１章で述べたように、裏返し塗 りをした場合、総厚が40～60mm程度、裏返し塗りをしない場合は片側の厚みが30 ～40mm程度であり、第２章の載荷加熱実験の試験体と比較すると、かなり土壁厚が 小さいことがわかる。 ?外壁に法令上要求される防火性能は、燃え抜け防止性能に関する遮熱性?遮炎性と 3-2) 軸組の崩壊に関する非損傷性であったが、第２章の加熱実験や山田ら の実験結果か ら推測すると、遮熱性は、土壁の厚みや外部の仕上げ等の仕様に支配されると予想され、 遮炎性は、真壁造特有の柱と土壁の接合部に生じる隙間の有無に影響されると予想さ れる。これまで、木造土壁の防火実験から系統的に防火性能を支配する要因の検討は 行われておらず、既存京町家の木造土壁の防火性能は解明されていない。今後、歴史 的市街地や伝統木造の再興のためには、木造土壁の防火性能を支配する要因を明確に し、準防火地域に建設可能な木造土壁の仕様を明らかにしておくことは大変意味があ ると考えられる。 ?ところで、これまで長い間、施工されてきた木造土壁の丁寧な仕事では、経年変化 による柱と土壁の取り合い部の隙間の発生を予防するため、京町家では従来ほとんど 行われていないものの、伝統的に柱にちりじゃくりをつけたり、中塗り時に細い割竹 35 に麻布を旗状につけたのれん（布連）を柱のちり際部に打ち、土と一緒に麻布を塗り 込むという手法がとられて来た。これらは、特に防火的補強を意識した手法ではない が、隙間を防止することは防火的にも有効であり、伝統的仕様には防火性能向上を期 待できる要素もある。しかし、のれんは新築?既存建物を問わず利用できるのに対し、 柱のちりじゃくりは、新築時には容易に使えても、既存柱にもともと設けられていな ければ改修への利用が困難であるなど、伝統構法の防火的改良が要請される場面への 適用可能性は様々である。 ?本章では、建物の新築及び既存建物改修に適用できる防火的な土壁の仕様を開発す る基盤的情報を整備するために、木造土壁の仕様や納まりが防火性能に及ぼす影響を 小型試験体による加熱試験で系統的に明らかにすることを目的とする。 36 3.2?小型試験体による木造土壁の加熱実験概要 ?建築基準法によると外壁の防火性能評価基準は、以下の３点となる。 ?①軸組の変形（非損傷性） ?②裏面の温度上昇（遮熱性） ?③火炎の貫通（遮炎性：準耐火構造以上） ?これらすべてを調べるためには実大規模の試験体で載荷加熱試験を行う必要がある が、試験体製作や運搬等、困難な面も多いと考えられたので、まず、本実験では、小 規模な試験体を製作し、試験体のスケールにあまり影響されない土壁の遮熱性と遮炎 性について系統的に調べ、載荷と変形評価を必要とする非損傷性は、柱の炭化が大き 3-3) な影響を与えれると考えられるので 、柱と土壁の位置関係を系統的に変化させて、 各種設計条件における柱の炭化性状を把握し、それを遅延させる方法を検討した。 3.2.1?試験体の設計 ?試験体の仕様概要を表3-1、図3-1 に、試験体の構成を図3-2に、試験体全景を写 真3-1 に示す。試験体は、幅915mm×高さ900mmで、土