天然および人工放射能-日本海洋学会.PDF

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天然および人工放射能-日本海洋学会

ISBN 978-4-908553-19-6 海洋観測ガイドライン 第九巻 天然および人工放射能 日本海洋学会編 2016 年12 月 This page left intentionally blank 序 気候変化に対する緩和策・適応策の策定が喫緊の課題とされており、海洋におい ても環境変化の実態を知ることの重要性が高まっている。全球規模での環境変化を監 視するためには、適切な計測・分析標準のもとに、トレーサビリティや比較可能性 (comparability) が確保され、かつ、その不確かさ (uncertainty) が明確にされている データの公開が不可欠となることは言うまでもない。 近年では、各国の連携協力のもと、WOCE 測線の再観測によって海洋内部の変動 に関する知見が蓄積され、気候変化に関する国際パネルの第5次評価報告書にその 成果が引用されている。また、気候変動研究に用いる全ての測定値を完全にSI トレー サブルにするための対策が講じられるよう、国際度量衡会議から関係機関への勧告が なされている。さらに、栄養塩標準物質も普及しはじめている。このように、データの比 較可能性やそれが鍵となる研究、標準物質に係る研究開発が進展している。 一方、観測や分析に用いられるガイドラインは、これらの進展を反映しているとは言 い難い。我が国においては、気象庁が 1999 年に発行した「海洋観測指針」が比較的 広く活用されていたが、その記述は必ずしも必威体育精装版のものとは言えず、かつ、現在は入 手困難である。2010 年には、WOCE マニュアルを改訂する形で、GO-SHIP 海洋観測 マニュアル (IOCCP Report No.14, 2010) が発行されたが、これは外洋における Repeat Hydrography 用のもので、幅広いユーザーを想定したものではない。また、他 にも種々のマニュアルやガイドラインが存在するが、あるものは日本語のみ、またある ものは英語のみ、といった状況であり、さらに、必威体育精装版の内容とそうでないものが混在して いる。 この現状を踏まえ、日本海洋学会は、海洋観測ガイドライン編集委員会を発足させ、 既存のガイドライン類を精査・整理し、必要な更新と不足を補って統合し、必威体育精装版の海洋 観測法や分析法を記載した「海洋観測ガイドライン」を発行し、日本海洋学会の Web ページにおいて広く公開することとした。 本ガイドラインは逐次更新することで、常に必威体育精装版のものが利用できるようにすることを 意図している。本ガイドラインが多くの観測者に用いられ、海洋学の進展に役立つこと を期待している。 海洋観測ガイドライン編集委員会 委員長 河野 健 This page left intentionally blank 執筆者一覧 青山 道夫 福島大学環境放射能研究所/海洋研究開発機構 RCGC 荒巻 能史 国立環境研究所 石井 雅男 気象研究所 内田 裕 海洋研究開発機構地球環境観測研究開発センター 梅澤 有 長崎大学大学院水産・環境科学総合研究科 太田 尚志 石巻専修大学 小川 浩史 東京大学大気海洋研究所 小澤 知史 マリン・ワーク・ジャパン 乙坂 重嘉 日本原子力研究開発機構 小畑 元 東京大学大気海洋研究所 帰山 秀樹 水産研究 ・教育機構 片山 健一 マリン・ワーク・ジ

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