国土技术政策总合研究所研究报告-国土交通国土技术政策总合.PDF

ISSN 1346-7301 国総研研究報告 第54号 平 成 2 6 年 7 月 国土技術政策総合研究所 研究報告 RESEARCH REPORT of National Institute for Land and Infrastructure Management No.54 July 2014 海岸における海洋プラスチックの滞留時間の計測と 海岸清掃への応用に関する研究 片岡智哉 Measurement and application of average residence time of marine plastics on beaches Tomoya KATAOKA 国土交通省 国土技術政策総合研究所 National Institute for Land and Infrastructure Management Ministry of Land, Infrastructure, Transport and Tourism, Japan 国土技術政策総合研究所研究報告 No. 54 2014 年 7 月 (YSK-R-47) 海岸における海洋プラスチックの滞留時間の計測と 海岸清掃への応用に関する研究 片岡智哉＊ 要 旨 海岸における海洋プラスチックの滞留時間を把握することは，海洋プラスチック起因の環境リスクを 評価し，効果的な海岸清掃を講じる上で，必要不可欠である．本研究では，海洋プラスチック起因の環 境リスク評価に向けた第一歩として，東京都新島村和田浜海岸においてプラスチック製の漁業フロート の平均滞留時間の計測及びその決定要因の一つである再漂流過程の物理メカニズムの解明を行った．さ らに，平均滞留時間を用いた海岸清掃効果の評価手法を提案し，効果的な海岸清掃について提言した． 和田浜海岸における漁業フロートの残余数は指数関数的に減少し，平均滞留時間は224 日（208 日242 日）であった。一方，海岸に残った漁業フロート（残余フロート）は，遡上イベントで沿岸方向に動き， 海岸沖合にある潜堤背後に集積していた．沿岸方向の動きを一次元移流拡散方程式で表現して数値実験 を行ったところ，潜堤背後から漁業フロートが沖合に再漂流することがわかった．潜堤背後は，沿岸流 の収束域となり，沖合への戻り流れが発生する．したがって，漁業フロートは沿岸流によって輸送され， 沿岸流の収束域である潜堤背後に集積し，その一部が潜堤背後で発生した沖合への戻り流れによって， 再漂流した可能性が示唆された． 次に，漁業フロートの残余数が指数関数的に減少したことから，線形システム解析に基づいた海洋プ ラスチック起因の2つの環境リスク（海岸へのプラスチックに含有する重金属の溶出及びプラスチック 微細片の発生）に対する海岸清掃効果の評価手法を開発した．海岸清掃効果は，海洋プラスチックの新 規漂着量の変動周期（新規漂着周期）に対する滞留時